まいど、ウマッスルです！
この記事では高配当株で手を出しはいけない銘柄の特徴について、直近の事例を参考にしながら解説したいと思います。
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目次
NG1: 営業利益が赤字
高配当株投資では配当によって利益を狙うわけですが、株の価値自体が極端に落ちてしまっては配当をもらっても利益がマイナスになってしまいます。多少の値下がりならいいですが、株価が大幅下落してしまっては取り返しがつかなくなります。
赤字続きの株に資金が流入することは考えづらいですし、経営が苦しくなれば配当が出せなくなる可能性があります。
そうなってしまっては、株を持っている意味がなくなってしまいます。そうすると、皆が次々と株を手放すため、株価がさらに下落するという負のスパイラルが起きてしまいます。
直近配当が8%と日本株の配当利率1位のエイベックスはコロナの影響を受けて利益がかなり苦しくなっている状況。自社ビルの売却で配当をねん出している状態で少なくとも健全な経営状態とは言えない状況。配当も今年だけ特別高い形なので、継続して持ち続ける銘柄としては不適切。
同様に、配当利率上位にいるコナカなどもコロナのあおりを受けて営業状態は最悪。今後リモートが推進されればされるほどマイナス要因が増える一方で、手を出せない銘柄。
高配当株を選ぶ場合には少なくとも直近10年は赤字転落していない企業を選択するべきです。高配当株は老舗企業が多くなりがちなこともあり、経営が傾いてきているせいで配当利率が高くなっている株には絶対に手を出してはいけません。
単純に考えて、赤字なのに株主に配当を出すのは、借金して誰かに貢いでいるようなもの。そんなところに投資はできない。
NG2: 配当性向が高すぎる
配当性向とは純利益の中から配当金に回している割合です。
健全な状態としては50%上昇程度ぐらいまでであれば特段心配ない状況と言えるかと思います。
もし配当性向が100%上昇を超えているようであれば、こちらも先ほどの赤字の状況と同じで何か無理をして配当をねん出している可能性が高いです。
そのような状態は長く続くとは考えづらく、配当性向が高い銘柄は基本的に避けるべきです。
ただし、配当利率が安定していないのも良い状態ではないので、増配が続いていることについてはプラスにとらえたいです。
配当性向が高すぎると言うことは、無理をしている証拠。手を出さないことが無難
NG3: EPSが安定していない
EPSとは一株あたりの利益。つまり、この値が安定していない or マイナスという状態だと長期保有には向かないということ。
理想はEPSが右肩上がりの企業を選択したい。安定して成長している企業に投資しないと長期保有はできません。
少なくともEPSが直近10年で乱高下や赤字転落している企業は選んではいけません。
EPSとともに純利益が増加している企業であれば、投資対象としてかなり有力になってきます。
利益が右肩上がりほど心強いものはない。EPSの推移は確認必須。
NG4: 不祥事を起こした銘柄
現在、高配当利率ランキング上位にいる銘柄の中で事例を挙げると、日本郵政・ゆうちょ銀行の2銘柄は不祥事のせいで手を出したくない銘柄。
一度不祥事を起こしてしまうとその影響は中々拭い去ることはできません。今回のかんぽ生命の不正販売のように明らかに企業体質が影響している事例だと、今後も様々な事象が起きる可能性が懸念されますし完全に払しょくすることができるとは考えにくいです。
さらに、郵便と言うもの自体が時代遅れになりつつある世の中において、画期的な事業改善も期待薄。元国営事業というのが頼りではあるものの、長期保有したいかと言われればかなり難しい印象です。
長期保有に置いて問題児を抱えるのはマイナス以外の何物でもありません。
一度不祥事を起こしたら、その企業は迷わず切り捨て！
このように、長期的に配当を得ようと思うのであれば、経営状態が悪い、悪評があるような企業を選んではいけません。アメリカの高配当株投資ならVYM, HDV, SPYDといったETFを選択することで、自動的に銘柄の選抜が行われますが、日本株の場合には自力で銘柄集めが必要になります。その場合には、このようなNG企業は絶対に選ばないように中止ましょう。配当利率上位にいる銘柄はこのNG事項に当てはまる企業が非常に多いです。
営業成績が安定して右肩上がり・連続増配も配当性向は高すぎず・不祥事などないそんな企業に私は投資したい
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